部屋の悪臭・異臭の原因と代表的なトラブル事例

ゴミ屋敷や汚部屋が問題になるのは、溜まったゴミがあふれて隣近所に迷惑になる、といった物理的なことの他に、ゴミから漂う悪臭・異臭があります。

汚い物は見なければ我慢できますが、においは近所に住んでる限り逃れることができません。夏場などは特に物の腐敗が進みやすいので、溜まったゴミが強烈な悪臭を放ちます。そうなると、においだけの問題ではなく、衛生状態が悪化して病気の流行につながりかねません。

ここでは、悪臭・異臭の原因となる物や状態、トラブルとなるケースとともに解決方法などもご紹介します。

悪臭が発生しやすい場所

ゴミ屋敷や汚部屋の場合は、放置された生ごみが腐敗して悪臭を放ったりしますが、特に、排水口などの水まわりのカビや細菌が繁殖したヌルヌル汚れなどがにおいます。

水気のあるところは、悪臭を放つ雑菌が繁殖しやすいので、できるだけ水気を残さないように清潔に保つことが必要です。においを取るには、脱臭剤などを使うより、塩素系の洗剤で消毒した方が効果的です。

動物を飼育している場合、糞尿の始末をおろそかにしていると悪臭の元となります。多頭飼いともなるとその悪臭はすさまじく、近所の人たちもたまりません。また、家の外にゴミを積み上げている場合は、野良猫が住みついたりしてその糞尿から悪臭が発生することがあります。

住人の収集癖が原因のゴミ屋敷は、粗大ごみなどの無機物が多いので近所の人が悪臭に悩まされるケースはあまりないのですが、お年寄りの一人暮らしや精神疾患などで日常のゴミを家の中に溜めているケースは、食品や住人本人の体の汚れなど有機物がほとんどなので、カビたり腐敗したり、雑菌が繁殖したりして悪臭・異臭の元となります。

代表的な悪臭・異臭トラブルの事例

家のにおいは、近所の人とトラブルになりやすい要素です。においの強い食品を調理したり、ベランダでタバコを吸ってもご近所から苦情が来たりします。最近では、いいにおいであるはずの衣類の柔軟剤も問題になっています。人によってにおいの好みがありますし、多くの人にとって好意的に感じられるにおいでも、濃厚になるとそれもまた問題になります。

ましてや、ゴミ屋敷や汚部屋から漂う悪臭などは、ご近所にとってこれ以上ない迷惑になります。溜まったゴミが腐敗したにおい、水まわりのカビや雑菌が繁殖したにおい、動物の糞尿のにおいなど、それぞれ単体でもたまらないにおいですが、ゴミ屋敷や汚部屋からは。それらが複数に混ざって何のにおいだか分からないような異臭の域に達しています。

住人にとっては日常の家のにおいかもしれませんが、ご近所にとっては、ゴミが家からあふれて閉まらなくなったドアの奥から絶えず悪臭が漂っていたり、集合住宅の中に汚部屋があって通気口から異臭がしたりすれば、不快な思いを通り越して生活が困難になってしまします。

ゴミ屋敷や汚部屋の住人になんとかするように訴えても、改善してもらえなかったり、そもそも話し合いを拒絶するなど埒（らち）があきません。

悪臭・異臭の特殊な事例

収集癖があって物があふれている、片づけができなくてゴミだらけになってしまったなどの理由でゴミ屋敷や汚部屋になっているケースは、まだ交渉の余地があるかもしれません。

痴呆や精神疾患のある住人が自分の糞尿を溜めていたり、独り暮らしの人が部屋で孤独死をしていたりするのは、1日も早く解決しなければいけないケースです。その他、ペットの犬猫が増え過ぎて世話をしきれなくなった場合もできるだけ早い改善が求められます。

これら特殊なケースは強烈な異臭の上に、衛生上の問題も大きいので、半ば強制的ににおいの元を撤去する必要があります。

最終的に関係団体や行政が動いて専門業者に依頼して行われます。撤去後もにおいが染みついて残るため、掃除に関しては専門の業者に任せられます。

悪臭・異臭トラブルの相談窓口

近隣の悪臭や異臭で困ったとき、直接、その元であるゴミ屋敷や汚部屋の住人に文句を言って「なんとかしてもらう」というのはなかなか難しいものです。

悪臭・異臭の下で長い間暮らしている住人に、においで迷惑していると言っても、もしかしたら、相手は嫌がらせを受けていると思って態度が頑なになっていくかもしれません。

また、交渉相手が見つからない場合も考えられます。家や部屋をゴミだらけにした挙句、不衛生さに耐えかねて放置したまま行方知れずになっているケースもあります。そして、誰もいないと思っていたら住人が中で亡くなっていて、遺体の腐敗が進んでいた、などというケースも珍しくありません。

においの問題で困ったら、集合住宅なら、まずは管理会社や管理組合に相談しましょう。

戸建ての住宅の場合は、市町村役場の環境課や保健所で相談を受け付けています。ゴミ屋敷や汚部屋の住人が一向に悪臭の改善をしないときは、悪臭への苦情専門の弁護士がいますので、相談してみるのもよいでしょう。